新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の高橋治之理事（元電通専務）が主張している延期案について、複数の組織委理事が賛同していることが16日、分かった。今月30日の理事会でこの問題について話し合われるとみられる。7月24日開幕の通常開催を目指す方針は変わらない一方で、代替案の検討を並行して行う、大きなきっかけになる可能性がある。

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様々なイベントの中止や無観客試合が行われているので五輪も危ぶまれますね。